日本の暴挙ともいえる行為の中、中国の訴えで国際連盟は、
リットン調査団を派遣して調査させると
鉄道爆破は関東軍の仕業であると判明。
報告を受けて国際連盟は、
日本軍の満州からの即時撤退を通告した。
しかし満州事変以降、軍令部からの圧力を
はね除けられなくなった日本政府に、
満州からの即時撤退に応じられるはずもなく、
１９３３年国際連盟を脱退すると対中国戦に邁進していった。
１９３８年、友好国中国に対して
日本が本格的な戦闘を拡大し出すと、
アメリカは対日戦略プログラムである
「新オレンジ計画」を実行に移していった。
その第一弾として翌年、日米通商航海条約破棄を通告し、
石油・鉄屑・工作機械などの
戦略物資の輸出規制を行い始めた。