ガザ地区におけるイスラエル軍の対ハマス軍事作戦は、大量の民間人犠牲者と難民を生み出しつつも、ようやく終息に向かう兆しを見せつつあった。


　そんな時、国連でイスラエル代表が「イランが国連決議に違反し、再び秘密裏に核兵器開発を進めている。イスラエルは自衛のための攻撃を行わざるを得ない状況に追い込まれている」と糾弾。対するイランは「我々はIAEAの査察も受け入れている。イスラエルは核兵器開発の濡れ衣を着せ、我が国の体制転覆を計画している」と反論する。


　実は、イスラエルのネタニヤフ首相は、ガザでの戦闘が終結し、戦争内閣が終了すれば、みずからが汚職疑惑で訴追されかねない立場にあった。彼は戦争内閣継続による自らの安全確保に加え、長年の政治的悲願である「イランの政権転覆」を狙い、米国とイランの全面戦争を誘発する策を練る。その思惑は、ウクライナ戦争の終焉で行き場を失った巨大軍需産業の利益とも一致していた。彼らは次なる「兵器の消費市場」を渇望していたのだ。


　そんなある日、ペルシャ湾で航行中の米海軍情報収集艦が何者かに攻撃され、50人以上の米兵が死亡するという大事件が発生。アメリカ社会は大きな衝撃と怒り、そして悲しみに包まれた。


　イスラエルは即座に「イランの犯行」と断定し、大手メディアもこれに同調。イランの最高指導者であるハメネイ師は、「シオニストとその背後のアメリカによる陰謀など、我々の意志を折ることはできない」との声明を発表し、さらに中露は「イランの仕業ではない」と主張。


　しかしイスラエル情報機関モサドから「シーア殉教旅団がイラン南西部アフヴァーズにある革命防衛隊の司令部から命令を受けている」との「確度の高い情報」を受け、米議会は「対イラン宣戦布告」を可決し、ついにトランプ大統領もアフヴァーズにある革命防衛隊の司令部を攻撃することを許可した。


　中東は再び炎に包まれ、世界は「次の世界戦争」の瀬戸際へと足を踏み入れていった――。

　米偵察衛星が“決定的証拠”を捉えたのは、ヌーク(グリーンランド)北方160kmの氷河の直下だった。その報告がホワイトハウスに届いた瞬間から、世界は静かに切り替わった。厚さ80mの氷床が部分的に溶解し、半径1.8kmの空洞構造が出現。赤外線映像には中国建築股分有限公司のロゴが並んでいたのだ。さらに米国家偵察局（NRO）をはじめとする米情報機関の分析の結果、そこで働く作業員は全員、中国人民解放軍の工兵部隊と、数千名規模の海軍陸戦隊であることが判明した。


　これについて、デンマーク政府は沈黙した。実は、グリーンランド自治政府が一方的に中国からの巨額借款を受け入れ、デンマーク政府は「自治権尊重」の名目で黙認せざるを得ない状況に陥っていたのだ。ここには、2025年11月の選挙で極端な親中・反米ポピュリズム政党「北極未来党（Arktisk Fremtid）」が大躍進して連立政権入りしたことが大きく影響していた。さらに、再選を狙う首相が中国からの巨額資金に依存し、前国防次官が密かに中国企業に天下りしていたことも判明した。


　一方、中国政府は2025年から、グリーンランド独立運動「ヌナタ」を“先住民の自決”として支援すると宣言。外交部は連日、欧米の「植民地主義」を国連で糾弾している。しかし本当の狙いは「未開発レアアース」や「900億バレル以上の石油・ガス資源」「北極シルクロードの構築」、そしてそれらを確保するための「グリーンランドの軍事要塞化」であった。


　この間、人民解放軍工兵は3年をかけ、氷床の下に人工の水中トンネル（長さ35km）を掘削。その最奥部に、2バースの潜水艦ドックを構築していた。トンネル出口は氷厚の薄い沿岸部に偽装され、衛星からの識別は不可能。そしてそこに停泊していたのは、JL-3戦略核ミサイル(SLBM)を162発ずつ搭載可能な094A型戦略ミサイル原潜×2隻であった。


　NROの報告を受けたトランプ大統領は、即座に国家安全保障会議（NSC）を招集。もしグリーンランドの氷床下からJL-3が発射されれば、米本土東海岸まで7分。北米航空宇宙防衛司令部（NORAD）が反応する前にワシントンは消える。


　一方、情報共有を受けたNATO内では議論が紛糾した。デンマークは「主権問題だ」と拒否。EUも腰が引けた。やがてホワイトハウスは判断する。「同盟の遅延は核攻撃を招く。米国は単独行動を取る。」2026年10月18日午前２時のことだった。
トランプ大統領は短く言った。「グリーンランドにおける中国のSLBM基地は、米国にとっては『今そこにある危機』。話し合いはもう終わった。」

　2026年中間選挙の直前のこの決定は、米国の未来とトランプの政治生命をかけた大きな賭けであった。こうしてコードネーム「オペレーション・アイスブレーカー」が発動された。

　西暦2026年。トランプ政権はその第二期政権において、「アメリカを守る戦い」を宣言し、かねてより問題視されてきたメキシコとの国境を国家安全保障上の最大の弱点と位置づけた。


　南部国境から流入する数百万規模の不法移民。その背後に広がる人身売買、武器密輸、麻薬取引。ホワイトハウスは、メキシコ政府が実質的にこれを黙認、あるいは一部の官僚がカルテルと癒着していると断定。不法移民の流入阻止を強く要求すると同時に、国内では移民追放作戦を展開。数十万人の送還が始まり、各地で暴動が発生した。


　同時に、トランプ大統領はメキシコから流入する合成麻薬を「国家安全保障に対する挑戦」と断じ、関税を200％に引き上げ、必要であれば「軍事的手段も排除しない」と宣言。これに対してメキシコの左派大統領は「麻薬の問題は米国社会の病理が原因だ」と反論。加えて「米国からの違法武器流入こそメキシコの治安を破壊している」と応酬した。外交関係は悪化の一途を辿り、メキシコ大統領はついに「米国との断交の可能性」に言及。中南米諸国にも動揺が広がる。


　一方、アメリカ国内でも混乱が起きていた。カリフォルニア州では反トランプ派のメキシコ系知事が当選。彼は連邦政府の移民政策に真っ向から反発し、「連邦からの離脱」を宣言。州兵を動員し、国境警備隊の排除に乗り出した。ワシントンD.C.は「反乱行為」と断じたが、全米で賛否が分かれた。


　そんな矢先、メキシコを訪問していた米特使がカルテルに誘拐され、残虐に殺害される事件が発生。CIAの調査により、このカルテルはメキシコ現大統領の選挙支援を行っていた同国最大のグループであることが明らかになる。この事件は偶発的なものではなく、国家ぐるみの侮辱とみなされ、米国世論は沸騰。最終的に、トランプ大統領は国家安全保障法国連憲章第7章の発動に基づき、テキサス州に隣接するメキシコ国内のカルテル拠点を無力化することを決定した。


　米軍部隊はテキサス州エル・パソの国境付近に集結し、無人機と巡航ミサイルがメキシコ北部の麻薬ルートを焼き払う。これに対し、メキシコ政府は「主権侵害に対する全面抗戦」を宣言。中国・ベネズエラ・パナマなどが外交的支援を示唆し、アメリカは孤立の兆しを見せる。その中で、中国はメキシコの太平洋岸とカリブ海の両方に海軍基地を建設しようとしていることが明らかになった。


　かくして「第二次米墨戦争」は開戦した。これは移民政策の衝突であると同時に、麻薬戦争、情報戦、そして中南米と太平洋をめぐる「帝国の継承者」たちの戦争であった――。

　2027年4月10日午前8時、エストニアのナルヴァにある橋を群衆が埋め尽くした。 「エストニア政府がロシア語を禁止した」との偽情報がSNSで1時間に300万回拡散し、抗議は瞬時に暴動へ変貌。午前8時半、街は停電し通信網も崩壊、同時に欧州全域でサイバー攻撃が多発した。


　午前9時半、ナルヴァ市庁舎に突然「ナルヴァ人民共和国」の旗が掲揚された。そこに現れたのは軍服標章を外したロシアFSB特殊部隊とPMC「ムジカ」（旧ワグネル）、いわゆる「リトル・グリーン・メン2.0」だった。


　彼らは事前に潜入させていた複数の兵站拠点からT-90Mなど重装備を展開し、48時間でナルヴァ～シッラマエを制圧。ラトビア、リトアニアでも同様の“民兵蜂起”が連鎖し、ヴィサギナス原発まで占拠された。モスクワは本件への関与を否定しつつ、カリーニングラードからバルト艦隊を展開しフィンランド湾を実質封鎖した。


　NATO理事会は第5条の適用を巡り分裂し、米国は「欧州の問題は欧州で解決せよ」と距離を置く。二週間後、即席の住民投票で併合が宣言され、バルト三国は領土の一部を失った。


　転機は南で訪れる。ポーランドとリトアニアを結ぶ幅約65キロの陸路――スヴァウキ回廊に、正体不明の武装集団が集結し始めたのだ。北のロシア領カリーニングラードと、南のベラルーシではロシア軍部隊が国境地帯で展開を開始し、偵察ドローンと電子妨害が昼夜を問わず飛び交う。ここが遮断されれば、バルト三国は完全に孤立する。


　もしスヴァウキ回廊を失えば、欧州はバルト三国を見捨てることになるのは明白だった。しかしこの回廊を守るためにロシアと戦えば、戦術核使用を含む報復のリスクも現実味を帯びることになる。


　そんな時、ロシア軍機甲部隊がベラルーシからリトアニアに侵入したとの情報が入った。スヴァウキ回廊に集まる鉄量と火薬は、もはや後戻りのできない問いを突きつけていた。


　ついにポーランドは機械化師団を前進させ、ドイツも装甲部隊と歩兵、砲兵を東へ動かした。名目は「人道回廊の確保」だが、実質的にはバルト三国の救援である。ついにベルリンは、ロシアとの正面戦争を覚悟して部隊を前進させる決定を行った。