『現代大戦略』シリーズは、軍事ジャーナリスト・清谷信一氏の協力により制作されたシナリオで現実の地域情勢をリアルに再現した、ウォーシミュレーションゲームです。好評を博しているシナリオに更なるリアリティを与える独自の要素として、戦闘に参加しない「民間人」や実際の地形を詳細に再現した「ビジュアルマップ」などを実装し、毎年進化を続けている人気シリーズです。
シリーズ６作目となる『現代大戦略２００７～テポドン・核施設破壊作戦～』では、今現在も緊張状態の続いている北朝鮮の核問題シナリオを中心に、韓国との竹島問題や中東の戦闘集団ヒズボラなど、多彩なシナリオを取り揃えています。
システム面では「転戦モード」と「イベントシステム」が追加され、ビジュアルも大きく刷新しています。さらに、局地的な戦闘をリアルに再現するため、様々な国家の特徴的な兵器が新たに３２種類追加されました。
「現代戦車のテクノロジー」（アリアドネ企画）、「真・大東亜戦争シリーズ」（KKベストセラーズ）「不思議の国の自衛隊」（KKベストセラーズ）などの著書・プロデュース作品で知られる軍事ジャーナリスト清谷信一氏の協力による傑作シナリオを24本収録。
今作では、北朝鮮の核保有問題をはじめとして、韓国との竹島領有問題や、中国との尖閣諸島の領有問題など、日本を取り巻く隣国からの脅威を中心に、ヒズボラ掃討戦を題材にした「中東戦争激化」、ネオ・ナチ信奉者による軍事クーデターにより、ヨーロッパ全土が戦場と化す「欧州動乱」など、多様なシナリオを収録しました。
また、過去の現代大戦略シリーズより、「中央アジア紛争」や「冷戦の悪夢・電撃！ワルシャワ機構軍」などの人気の高いシナリオ18本を最新のシステムに合わせてリメイクして収録し、全42シナリオという圧倒的なボリュームを実現しました。
さらに、シナリオマップに加えて「大戦略パーフェクト2.0 ＤＸ」に収録した単体マップやキャンペーンマップも150枚以上を収録し、飽きることなく半永久的にプレイを楽しめます。
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テロへの対処や資源協力を主目的として発足した「上海協力機構」だったが、インド・パキスタン・イラン・モンゴルがオブザーバーとして参加これを契機に、「反米」ならぬ「非米」同盟の色合いを深めていった。
そんな中、経済制裁決議などを経ても、一向に改善しないイランの核兵器開発疑惑問題で、米国は、イランへの敵対的態度をさらに硬化。
これまでより一歩進んだ軍事制裁を加えるべく、完成したばかりのブシェール原発や、イラン国内に点在する核開発重要拠点の破壊・占領を目的とした軍事行動に移ることを、秘密裏に決定した。
上海協力機構の後ろ盾を得て、強行姿勢を貫き続けてきたイランだったが、米軍が武力行使に踏み切るという最悪の事態を招くことになった。
現在、米軍は、イラン国内の中国・ロシア両国の軍事顧問団と支援兵力を撃破。複数の核開発研究拠点を制圧することに成功した模様だ。
しかし、ペルシャ湾では、インド洋から、上海協力機構のインド・パキスタン両海軍が接近し、脅威が増していた。
米国は、自衛艦隊によるインド洋の後方警備支援を、日本政府に要請。護衛艦隊が洋上演習を装う形で日本を出発した…
インド洋での演習活動に疑念を抱き、実戦活動という真の任務が明らかになってからは、反戦世論一色に染まっていった日本だが、大きな戦果を得たことで、この流れも一転。核兵器の脅威を排除するという大義のためなら、軍事行動を取ることも止むなしとの世論が大勢を占めるようになっていった。だが、ここにきて、事態は急変する。ロシア軍の偵察機が、北海道上空で領空侵犯し、自衛隊機に撃墜されるという突発的事件が発生したのだ。程なくロシア軍は、乗員捜索・保護の名の下に、北海道の広範な地域に特殊部隊を中心とする歩兵・軽戦車などを空挺降下させ始めた…
非難決議にもかかわらず、核実験を強行した北朝鮮だったが、今や四面楚歌の状況下に置かれている。 より厳しい内容の制裁決議案が採択され、以前から北朝鮮への送金停止などの金融制裁を各国に働きかけていた米国は、日本とともに、輸出入の禁止、金融資産凍結などの制裁手段を次々と取り始めていた。 ほどなく北朝鮮は、「我が国の主権・生存権を脅かす存在には断固とした態度を示す。武力行使も辞さない」との緊急声明を発表。 臨検態勢を取る日米の艦艇に、北朝鮮の魔の手が忍び寄るのだった。
日米両国は､臨検体制を実質的な海上封鎖に移行。異を唱える北朝鮮は､武装船を輸送船団に紛れ込ませ、武力衝突を演出しようとした。 が、所詮は装備の貧弱な北朝鮮の艦艇のこと、米海軍・自衛隊は共同でこれに対処し、難なく撃退することに成功。事態は沈静化に向かったかに見えた。だが、ここに来て、重大な情報がもたらされた。北朝鮮が核兵器を積んだ弾道ミサイルを発射する準備を行っているというのだ。 これを受けて日本政府は、北朝鮮国内の弾道ミサイル基地に対して、攻撃を加えることを決定した。
北朝鮮に対して、粘り強く６ヵ国協議への復帰を説得し続けていた中国だが、核実験が強行されるに至って、ついに見切りをつけ始めた。 この動きを受け、北朝鮮軍部内では、中国にまで見放された金正日を批判する勢力が台頭。政権内部での分裂・対立が表面化し始めたのだった。 これこそが、中国が当初から望み、親中国派の労働党幹部に働きかけるなどの方法で、巧みに誘導して作り上げた理想的状況だった。 ほどなく中国の北京中央政府は、混乱の続く北朝鮮国内に、なだれを打つように人民解放軍を派兵した…
人民解放軍の北朝鮮進駐に端を発した朝鮮半島危機は、その後、日米韓３ヵ国連合軍が北進するという軍事衝突にまで発展してしまった。 だが、装備に優る日米韓連合軍が、中国・北朝鮮連合軍を次々と撃破。最大の戦略目標である平壌を奪還することに成功したのである。 北朝鮮解放の動きは、一見順調に推移しているかに見えたが、北朝鮮北部山岳地帯では、ゲリラ化した勢力が、依然として、抵抗を続けていた。 完全な朝鮮半島解放のためには、これら残存勢力の一掃が急務であり、３ヵ国連合軍は、掃討作戦を開始することとなったのである。
２００６年４月、日本政府は、竹島の周辺海域に測量船を派遣しようとしたが、韓国政府が猛抗議し、一触即発の事件が起きた。 日本政府が調査船の派遣を取り止めたことで、最悪の事態は回避されたものの、この緊張は日韓関係に大きな影を落としていた。 ２００Ⅹ年Ⅹ月、今度は逆に、韓国側が事前通告もなく調査船を派遣する事態が起きた。日本政府はこれを受けて、再度、同様に調査船を派遣することを決定。ただし前回の轍を踏まぬよう、海上保安庁の巡視船を同行させるという手段を取ったのだった。
１９５２年に李承晩ラインが引かれて以来、長年に渡り領有権が争われてきた竹島は、本来の所有者である日本が奪還することに成功した。 韓国海軍・韓国海洋警察は、ともに虚を突かれる形で、竹島を奪還されてしまったわけだが、収まらないのは韓国の世論だった。 盧武鉉政権は、この燃え上がった世論を鎮めて、政権を維持するには、より過激な手段に訴える以外にはないと判断。一部の熱狂的愛国者らが、かねてより自国領だと主張していた対馬を急襲して自国領化する、無謀かつ、国際世論的にも容認しかねる作戦の決行を決断したのだった。
竹島海域に派遣した海洋調査船を一方的に撃沈され、さらに対馬に上陸した韓国軍によって民間人にも犠牲者が出たことから、日本政府は、これらの賠償請求を、韓国政府に強く求め続けている。 しかし韓国政府は相変わらず、国民世論の強硬論にしか耳を貸さず、誠意ある謝罪行動は到底期待できない状況にあった。むしろ、「韓国固有の領土・独島（竹島）を武力によって奪ったのは日本であり、この侵略に関しては、日本側こそ賠償を行なうべきだ」との強硬論を展開。国連安保理に対して、日本に対する複数の制裁決議案まで送付し続けていた。
日本側の排他的経済水域（ＥＥＺ）内の資源を掠め取ることにもつながりかねないことから、幾度となく開発の中断と共同開発の提案が申し入れられていた東シナ海のガス田だが、中国政府は、日本側からの要請を完全に黙殺してきた。そうした中、日本側も、日中中間線を挟んだ日本側海域で、資源調査を開始し、ガス田の独自開発を目指すことを決定した。 しかし、２００５年４月の反日破壊デモと同様に、中国各地で反日運動が盛り上がりを見せた。これは、日本政府が中国国内世論に配慮して、ガス田開発を再び凍結するのを狙った一種の情報戦でもあった。
東シナ海のガス田開発を、押し進めたい中国は、かねてより領有権を主張していた尖閣諸島を急襲し、これを占拠することに成功してしまった。日本政府は、これらの侵略行為を糾弾すべく、国連安保理にも働きかけたが、常任理事国である中国の行なった行為だけに、拒否権の壁が立ちはだかり、望むような成果は得られないでいた。 日本政府は、軍事作戦をもって、島嶼を奪還することを決断。 かくして、沖縄本島で態勢を立て直した自衛隊によって、大規模な反撃作戦が開始されることになった。
２００Ｘ年Ｘ月、ついに北朝鮮の金正日王朝は崩壊し、ほどなく韓国との統一も実現した。興奮覚めやらぬ民衆は、これまでの鬱憤を吐き出すかのように、過激なまでの民族主義を鼓舞し始めたのだった。 こうした状況の下、一部の朝鮮族デモ隊が、中国公安当局の武装警官と衝突。住民側に多数の死傷者が出る騒動が発生した。発足間もない統一朝鮮政府は、民族主義的世論に押される形で、この事態を看過できないと判断。中国国内の朝鮮族保護という大義の下、中朝国境を越えての進軍を決定した。
中朝国境の鴨緑江を越えて北進を開始した統一朝鮮軍は、緒戦で電撃的な進撃を見せ、半島全体が歓喜に包まれていった。 しかし、ほどなく中国側は物量にものをいわせ、圧倒的な反撃を開始。とりわけ、内陸部の長春・瀋陽の両都市では、市街地に立て篭った統一朝鮮軍に対して執拗な掃討戦が行なわれた。 こうした中国側の徹底的な反撃によって、統一朝鮮軍の士気は次第に低下し、ずるずると戦線は後退していった。さらに中国側は、一気に雌雄を決すべく、平壌近郊への上陸作戦を敢行することを決定した。
押し寄せる中国人民解放軍の揚陸部隊から、一度は平壌を防衛することに成功した統一朝鮮軍だったが、その後、陸路を南下してきた中国軍主力地上部隊の猛攻に遭い、平壌はあえなく陥落してしまった。 ここにきて初めて、統一朝鮮の民衆と政府は、起こしてしまった事の重大さに気付き始めた。国連に窮状を訴えたが効果はなく、統一朝鮮政府は秘かに日米両国と接触を開始した。そして、竹島の無条件返還と在韓米軍によるさらなる３０年間の基地使用を交換条件に、日米両国が統一朝鮮防衛のために、参戦することが決定された。
２００６年７月、武装組織ヒズボラが、イスラエル兵２名を拉致するという事件が起きた。それに報復する形でヒズボラ幹部がイスラエル特殊部隊に暗殺される事件が起きたことで、事態は泥沼化の様相を見せ始めた。 国連は両勢力の引き離しのため、日本政府にも国連軍への参加を要請。常任理事国入りを目指す日本には、存在感をアピールし、支持を得る絶好機となるため、日本政府は自衛隊をレバノンに送り込むことを決定した。 ほどなく、自衛隊が担当する地域で、ヒズボラが攻撃を開始。自衛隊は否応なく戦闘に巻き込まれていくのだった。
レバノン南部で任に就いていた自衛隊だが、ヒズボラ武装勢力主力と遭遇し、交戦するという最悪の事態が発生。なんとか撃退することに成功したものの、自衛隊が被った損害は想定を遥かに越えるものだった。 そんな折り、新たな危機が訪れる。かねてからヒズボラを支援してきた軍事国家シリアが、イスラエル軍の無差別攻撃・虐殺行為に業を煮やし、突然レバノン国境を越えて参戦してきたのである。シリア軍と対峙する可能性が高まったことで、自衛隊はこれまでにない大きな試練に直面したのだった。
イスラエルとヒズボラの間での紛争は、シリアの参戦により、ますます泥沼化の様相を呈し始め、停戦監視やヒズボラ掃討のために派遣されていた日米仏を始めとする各国の軍隊も、多大な損害を被っていた。 さらにここにきて、この紛争は、世界を激震させる事態へと発展する。シリアと同様に、イランまでもが突然の参戦を表明したのだ。 現在、西側諸国の軍隊は、各国の駐留地ごとに孤立し、個別に敵対勢力と交戦せざるを得ない状況だ。自衛隊もその例外ではなく、否応なく孤立無縁の戦いを強いられることになった。
２００５年にフランスで発生した、移民と治安当局の衝突は、その後も移民側のゲリラ的闘争が頻発し、この動きは他国にまで波及していった。 ２００Ｘ年某月某日未明、ドイツでネオ・ナチ信奉者の士官たちの扇動による大規模な軍事クーデターが発生した。この動きに呼応するかのように、フランスの移民排斥政権が即座に支持を表明。すべては、新民族主義者たちがこの日のために周到に用意した計画だった。 このような状況下、民主主義の崩壊を恐れた米軍などの有志連合は、態勢を整え、独仏両国への進攻作戦をついに発動したのだった。
２００Ｘ年Ｘ月、フランス新民族主義政権と、ドイツのネオ・ナチ・クーデター政権に対して、民主主義政権の復活を求める米英連合軍がついに進軍を開始した。 最新の情報によれば、米英軍のパリ進攻に備えて、仏軍の精鋭部隊がパリ近郊に集結しているという。また、これらの仏軍を支援するために、独軍の精鋭部隊の一部がベルギー方面からパリ近郊に急行中であるという。 これら精鋭部隊には、強力な武装の最新兵器が重点的に割り当てられていると見られることから、かつてない激しい地上戦が予想されている。
パリ攻防戦で苦戦を強いられた米英軍だったが、なんとかパリの解放に成功。一部がベルギー国境まで達するなど、作戦は順調に推移していた。 仏政府は、残された全軍をランス正面とドイツ占領下にあったベルギーへと後退させ、独軍もそれに合わせて、防衛ラインをベルギー・オランダ国境と独仏国境にまで下げ、反撃態勢を整え直している模様だ。 その一方で、しけで大荒れの北海を、独海軍の艦艇が多数、オランダ沖を目指して南下しているとの情報ももたらされている。これが事実だとすれば、米英軍の進攻作戦に大きな支障となるのは間違いないだろう。
１年間で８万件もの暴動が発生した中国では、相変わらず役人の不正がはびこり、農村部を中心に、北京中央政府に対する不満が爆発していた。 さらに、ほどなく人民解放軍内部でも、立場を異にする将軍たちが、配下の部隊を引き連れる形で分裂。中国はついに、内戦という最悪の状態に突入したのである。 これに対して、中国の体制崩壊を虎視眈眈と狙っていた台湾政府は早々に、経済的結び付きの濃い香港・上海連合軍支持を表明。 今、中央政府軍、農民解放軍との間で、三つ巴の戦いが開始された。
北京中央政府に対して反旗を翻した香港・上海連合軍は、台湾軍の支援を得て、中央政府傘下の人民解放軍と全面衝突。これを撃破し、香港を共産主義の呪縛から解き放ち、名実ともに民主化することに成功した。 一方、農民解放軍は、古くからの人海戦術でゲリラ戦を展開。内陸部を中心に、支配地域を徐々に拡げ始めていた。 こうした中、台湾軍と香港・上海連合軍は、次なる解放先として上海を戦略目標に据え、出撃態勢を整えつつあった。 作戦の火蓋が切って落とされるのは、今や時間の問題だった。
自由勢力は、ついに最終目標である首都・北京の制圧を目指すこととなった。だが、北京では武警総隊が統括する人民武装警察なども防衛に駆り出されており、今までにない激しい戦いが展開されると予想されている。 また、民解放軍から香港・上海連合軍に対して、「中央政府を倒すという共通の大義の下、共に戦おう」との申し入れがあったという。この件に関しては、同盟ではなく不戦協定がかわされるに留まった模様だ。 そして台湾軍は、大規模な揚陸部隊を東シナ海に展開。これを黄海沿岸に揚陸させ、側面から一気に雌雄を決しようとしているとの情報もある。