10年前のＩＱ戦争での対応の相違から深まったＡ国Ｂ国対Ｄ国Ｆ国の溝は、もはや修復不可能なほどに決定的なものとなっていた。ＩＱ戦争後もＩＱ国の治安はいっこうに安定せず、破壊工作が続き、Ａ国軍は、それを裏から支援しているということでＳＩ国にも侵攻、さらにＩＳ国に対しても、ＩＱ国内のＳＩ派に対して内戦を煽動し核兵器も開発しているとして侵攻、中東は泥沼状態にあった。また、ＥＪ国・ＴＫ国・ＳＡ国などの親Ａ国派のＩＳ諸国や、ＩＳ原理主義ゲリラが潜伏するＡＪ国･ＦＰ国･ＡＦ国・ＩＭ国、Ｒ国のＣＨ共和国、Ｃ国のＵＩ自治区などでも、原理主義勢力による暴動・テロ・内戦が頻発していた。ＫＷ国・ＡＥ国・ＫＴ国・ＯＭ国などでは、Ａ国軍駐留を許した独裁政権に対して民主化を求める市民の抵抗運動が日常化していた。結果､これらの国では､政府・ＩＳ原理主義勢力・民主化勢力が、三つ巴の闘争を繰り返す事態になっていた。ＩＥ国でも、周辺諸国が支援するＰＬ人の自爆テロと報復攻撃が激化、一種の戦争状態に突入していた。さらにＩＳ勢力が内乱を起こしたＩＤ国では、これをＰＳ国の煽動であるとしてテロリスト基地を越境攻撃、それが原因でＩＤ国ＰＳ国戦争が再燃していた。201X年、世界秩序は混沌としていた…。Ｅの大陸諸国は世界混乱の元凶はＡ国にあって、我々はこれ以上関与できないとして、PKO・PKFなどの安定化作戦から自ら撤収し、加えてＥ域内からのＡ国軍基地撤退を求めるなど、国連でＡ国を突き上げた。ＩＱなどのPKFでＪ国防衛隊に多数の犠牲者を出し、世界規模のテロ激化で経済が悪化していたＪ国でも、Ｊ国防衛のためではなく実質的にアジア・中東の前線基地である在Ｊ国Ａ国軍をこれ以上擁護する必要はないという反Ａ国世論が強くなってきた。その結果、Ｊ国政府もＥ連合に同調し、Ｊ国防衛隊の海外派遣の拒否、在Ｊ国Ａ国軍の撤退を要求するに至った。欧州で唯一Ａ国を支持していたＢ国は、それでもＢ国内でＡ国軍基地の提供を続けると表明、同時に比較的親Ａ国的だったＳＰ国とともに、ついにＥ連合脱退を宣言した。Ｅ連合諸国は、Ａ国Ｂ国がこれ以上「武力」で世界の安定化を謀るのは容認できないとして、Ｂ国からのＡ国軍撤退を最後通牒したが、Ａ国Ｂ国は拒否。これを受けてＦ国政府は、巡航ミサイルでＢ国内のＡ国軍基地を攻撃するという強硬手段に出た。対してＡ国Ｂ国軍はＮＤを橋頭堡とする大陸侵攻の様子を見せ、本格的な戦闘状態となった。Ａ国本土からは増援部隊が送られ、ＡＬ国・ＳＰ国はＡ国軍に基地使用を認めた。一方のＦ国にはＤ国・Ｉ国・ＴＫ国・Ｒ国が同調、西欧同盟軍としての結束を表明した。ＢＯＲ三国・北欧・ＡＲ国・東欧諸国は中立を表明した。