昨年末にＡ国本土において、ＩＳ原理主義者によると思われる大規模な生物兵器テロが敢行された。しかも、炭疽菌・エボラ出血熱・ペスト・コレラなどの病原体が複合的に用いられる悪質なものであった。発病はまず、ＮＹ市やＳＦ市などの大都市で始まり、やがて地方に広まった。初めの感染発覚から3週間後、Ａ国への渡航は一切禁止された。専門家によると、テロリストは、都市部や水源地では人間やペットを媒介とする病原菌を多く用い、農村部では家畜や農産物を媒介に広がる細菌を使用していると思われる。しかも、テロリストは、真っ先に軍関係の細菌研究機関・CBR（化学・生物・放射能兵器）対策部隊や警察・消防組織を標的にした模様である。さらに、大規模感染発生後、これらの組織や医療機関、ダム・発電所などのインフラに対しても自動車・航空機による自爆テロを敢行している。ネット上では流言飛語が飛び交い、市民の間では互いに不信感が募っている。このため、ＡＲ系住民やマイノリティがリンチで殺害されるなどの事件が起き、これに反発するエスニックグループを中心に、暴動にまで発展するケースも増えている。Ａ国政府は、現在においても新たな病原菌による感染が続発しており、依然このテロを引き起こした組織の研究施設がＡ国内に存在するとして、大規模な捜査を続行している。Ａ国政府は､首都機能をＡＳ市のＡＫ市に移し､海外に展開しているＡ国軍の対CBR部隊・軍医を呼び戻している。また、NAT諸国・Ｊ国・Ｋ国・ＡＵ国などの同盟国は、対CBR部隊と治安維持部隊の派遣を決定しているが、現在のところ感染根絶の見込みはまったく立っていない。唯一の超大国たるＡ国が隔離されたことにより、世界経済はもとより、軍事的安定性も損なわれて、世界規模で紛争が多発している。このため、我が国でも、これまでのように安全保障をＡ国に頼ることが難しくなり、防衛費の大幅増を強いられている。Ｊ国政府はこれまで長い間、ＳＥ諸島に対するＣ国の度重なる領有権主張、さらには周辺のＪ国領海内及び排他的経済水域における強硬的な違法資源探査・採掘施設建設強行などに手を焼いてきた。そんな中、Ａ国の安全保障が期待できなくなった状況下で、Ｃ国の潜在的脅威を警戒するＪ国政府は、ＳＥ諸島に恒久的な海上保安局の前進基地を建設することを決定した。同時に、海上保安局の主管を国土交通省から警察局へと移し、ＳＥ諸島の防衛はもちろんのこと在外公館の警備任務や海上での臨検を行なう部隊として、陸上Ｊ国防衛隊の一部を海保に移行。海上保安局陸上警備隊（通称海保特別陸戦隊）と呼ばれる機械化軽歩兵・空挺隊を含む陸上部隊を編成した。他方、海上Ｊ国防衛隊は、新型のヘリコプター搭載駆逐艦（DDH）として建造途中だった艦隊旗艦用護衛艦を､その用途が中途半端だとして、軽空母型に建造方針を転換。Ａ国海兵隊の垂直離着陸機をリース運用し、遂に海防悲願の空母運用に至った。また、おおすみ型輸送艦も全通甲板型が改められ、ヘリポート用甲板を後部に配置して、船体前部に艦橋とヘリ整備用のハンガーを構築。併せてより多くの艦内スペースを確保して、本格的な強襲揚陸艦へと改装された。そんな折り、ＳＥ諸島沖でＣ国船籍の漁船が沈没するという事件が起きた。Ｃ国政府は、これをＪ国の巡視船が当て逃げした悪質な接触事故と激しく非難したが、これはＣ国当局の捏造だった。Ｃ国は、Ａ国が大々的に動けない今こそ、ＳＥ諸島を無理矢理入手できる絶好の機会と踏んでいたのである。その真の狙いは、周辺海域に大量に眠る天然ガスや希少金属などの海底資源にあることは、今さら言うまでもない。これに対してＪ国政府は、接触事件そのものを否定。一連の騒動は、Ｃ国当局の陰謀であるとし、陸上Ｊ国防衛隊の対艦ミサイル部隊や施設科をＳＥ諸島に送り、防備を固めに入った。また、海保や海防の第一護衛群なども増派された。Ｃ国政府はこれを、「歴史的な自国領土」に対する侵略と決めつけ、ＳＥ諸島を実力で奪還すると宣言、両国は戦闘に突入した。なお在Ｊ国Ａ国軍は、生物兵器テロ被害に対する安全面から依然Ｊ国に駐留していたが、Ａ国政府は、Ａ国本土の復旧作業のために、海外に展開しているＡ国軍兵力を当てにしており、兵力温存の観点からも戦闘には参加できない。ただし、一部の装備や弾薬の提供は約束している。