ＰＳ国・ＡＦ国境の部族地域に潜むＴＲＢ勢力に手をこまねく両国は、一時は双方の掃討能力の不備を罵り、外交関係も悪化の一途をたどるばかりだった。だがその後、ＰＳ国では、親Ａ国派で軍政を敷くＭ大統領派の政権与党が、２００８年２月の総選挙で惨敗。代わりに２００７年１２月に暗殺されたＢ元首相の夫Ｚ氏が率いる政党と、Ｓ元首相派の政党の連立政権が樹立したことで状況が変化し始めた。８月には政権基盤を失っていたＭ氏が、大統領を辞任して軍政から民政に政権委譲がされると、Ｍ政権の後ろ盾となっていたＡ国の影響力も低下し、ＰＳ国内に駐留するＡ国軍の対テロ・対ＴＲＢ軍事活動が、様々な批判の矢面に立つようになっていったのである。中でも、Ａ国ＰＳ国両国間でこれまで暗黙の了解を得ていた、ＡＦ国境側からＰＳ国領内へと越境して行なわれるＡ国軍の対ＴＲＢ掃討戦は、民間人への誤爆が頻発したこともあって世論や軍部から激しい抗議を受け、ついにはこの声に押される形でＺ大統領がＡ国軍による越境攻撃を禁止する事態にまで陥ってしまった。徹底した掃討戦で一時期弱体化したＴＲＢ勢力が、このままでは再び息を吹き返すのも時間の問題とみたＡ国政府は、今まで個別に対応してきたＡＦ国・ＰＳ国両政府に対して、水面下で両国を引き会わせ、Ａ国軍を除いた両国のみで共同作戦を展開すべきだと進言し始めた。これまで多くの人的・財政的損害を出し続けたわりに劇的な成果が上がっていないことを非難するＡ国内世論をくみ上げる上でも、また、世界金融危機後の財政的危機状況の中で、この対テロ作戦の負担を極力軽減したいと望んでいたＡ国政府の本音としても、これは最善の策といえた。そしてついに２００Ｘ年Ｘ月、Ａ国軍の指導で一から再建が始まりようやく体制が整い始めたＡＦ国政府軍と、ＰＳ国軍が共同でこの国境地帯のＴＲＢ勢力を一掃することで合意をみたのだった。