かつて１９７９年のＩＲ国・ＩＳ革命によって、ＩＳ法を優先する国家へとかじ取りを変えたＩＲ国は、革命時にＡ国大使館を占拠して人質を取る事件を起こしたこともあって、その後１９８４年にＡ国Ｒ政権からテロ支援国家の烙印を押され、また２００２年にはＡ国Ｂ政権からＮＫ国やＩＱ国などと並んで悪の枢軸と称され、とくにＡ国を中心とするＥＡ社会から、危ない国として認識され続けてきた。その後２００５年８月に、穏健保守派のＲ元大統領を下して、保守強硬派のＡが大統領に就いてからは、この流れが加速する。Ａ大統領は、とくにＡ国に対して敵対心を剥き出しにし、国連が真相を求める核兵器開発疑惑についても、否定するどころか、逆に核兵器開発に繋がるウラン濃縮作業を一方的に進めるなど、他国、とくにＡ国から干渉を受けない強硬路線を明確に押し出すようになってしまったのである。このような状況下、国連はＩＲ国が核査察を受け入れなかったことなどを理由に何度かの経済制裁を実行するが、やがてＩＲ国はＲ国の全面的な技術協力を得て、ＢＳ原発を完成させたのだった。このように、強硬派かつ反ＥＡ色をあからさまにするＡ大統領の下、一向に核開発計画を縮小しようとしないＩＲ国に対し、ＥＡ諸国は焦りの色を隠せなかった。中でも、中近東で唯一の非ＩＳ国であり、４次に渡る中東戦争でＩＳ諸国から攻撃を受け続けてきたＩＥ国は、ＩＲ国の核開発を、中近東全体の安全保障・戦力バランスを崩す大きな脅威ととらえ、拒絶感すら示すのだった。こうした状況下の２００Ｘ年Ｘ月、ＩＲ国に対する不信感が限界に達したＩＥ国は、同盟国であるＡ国からの事前承諾も得ずについに武力による強硬手段に出る。それはＩＥ国単独で、ＩＲ国国内の主要な核関連施設を、電撃的に破壊・制圧するというリスクに満ちた作戦だった。