ＰＫオリンピック終了から間もない２００Ｘ年。民族問題や環境問題、急激でいびつな経済成長などを容認したまま五輪を強行したツケが、磐石と思われたＣ国ＫＳ党の一党独裁支配体制に、暗い影を落とし始めていた。Ｃ国辺境では、五輪開催期間中には抑えきったはずの新疆ＷＧ自治区・ＴＢ自治区の民族独立運動が再び激化し、テロが頻発する事態となっていた。また、地方の党幹部・警察などによる汚職や特権行使、都市部の一部富裕層に農民層が富を搾取され続ける国内経済格差、メラミン混入牛乳・飼料問題に象徴される汚染食品問題、経済成長偏重主義のための公害問題などが一向に改善しないことから、出稼ぎ労働者である農民工などを中心に不満が爆発し、暴動も頻発していた。この不安定な動きに拍車をかけたのが、２００８年９月に始まった世界的な金融危機だった。この危機自体は、Ａ国政府による大手保険会社・銀行などへの公的資金投入や、各国の金融政策協調などで一時沈静化した。だが、世界的に証券市場が脆弱化する中、Ｃ国の株式市場では、度重なる反政府的な動きに将来的な不安を感じたり、破壊活動などで安定した企業活動を望めなくなった外国資本の撤退が相次ぐ。これによりＣ国の株価は再び大暴落し、失業者も急増。経済成長をテコに国全体をなんとか取りまとめようとしていたＰＫ中央政府の目論見も打ち砕かれたのだった。もはやこの大国を一枚岩でまとめきれる強力な政治力も存在せずいくつかの未遂を含めたクーデター事件や、実質的な内戦的混乱の勃発で、遂にＣ国は落日の日を迎えるのだった。この国家崩壊にも近い雪崩打つ混乱の中で、複数の軍管区のＣ国ＪＫ軍は、もはや軍の体裁を成さないほどに勢力・統制力を失い、それに伴い、これらの地方でこれまで水面下に抑え込まれていた様々な領土問題・民族独立問題が、さらに加速度的に一挙に噴出する形となった。同時に、資源・資本的権益を混乱に乗じて奪取しようとする私兵的武装勢力や、利権を確保するためによもやの反旗を翻したＣ国ＪＫ軍、監視の目が届かなくなったＣ国領土を奪取しようとする外国勢力、これまでＣ国軍による政府軍支援で抑え込まれていた特定国での反政府勢力の活動なども活発化していった。これを受けて、形骸化したとはいえいまだＣ国を代表する中央政府は、少しでも既得権益や影響力を保持しようと、近隣諸外国にまですがるような形で、屈辱的な取り引き条件と引き換えに、様々な軍事・治安維持・経済支援を要請し始めたのだった。このような状況下、急進的武装勢力と結託した一部Ｃ国ＪＫ軍がＣ国海軍北海艦隊の司令部も置かれたＴ島軍港を、不法占拠するという事件が勃発した。今のところこの勢力から正式な要求などは出されていないが、軍港に係留中だった潜水艦などの強力な兵器群が奪われ、中央政府に対して要求を突きつけるための内外を問わないテロ活動や、武力行使などに使われる恐れが急浮上してきた。これは同時に、周辺諸国にとっても、東シナ海全域のシーレーン防衛に関して大きな脅威となる。この事態を収拾するため、中央政府は水面下でＪ国政府に接触。両国の間でＳＫ諸島領有問題・ガス田開発問題の決着などを条件に密約が交わされ、反動勢力掃討のためにＴ島に、Ｊ国防衛隊が電撃上陸する作戦が決定されたのだった。