２００７年に発覚したＡ国サブプライム問題に端を発したグローバル経済の不安定化は、２００８年９月のリーマン・ブラザーズ証券の破綻をきっかけに、全世界の金融システムに１００年に１度の大恐慌とまで言われる激震をもたらした。この世界規模の金融危機は、Ａ国政府によるＡＩＧ保険会社や住宅ローン機関への国有化にも近い公的資金投入策、各国の金融当局の協調による銀行支援、国際通貨基金（ＩＭＦ）への追加出資とダメージの大きい中小国家への緊急融資、国境を越えた業界再編など、国・民間による数々の緊急支援対策により、一時的に沈静化したかに見えた。その後、１１月１５日に開催されたＧ２０金融サミットで、国際的連携を強化して各国がさらなる財政出動などをする方針が打ち出されたことも、株式市場などでは一応好感をもって受け入れられたが、金融不安による消費の冷え込みが企業業績の悪化を招き、再び金融機関の資本力低下に繋がるという負の循環を打開出来ず、事態はますます混迷の度を深めていた。世界を牽引してきたＥＡ経済の失速が深刻化する中、この恐慌の発信地・Ａ国では、期待されたＯ新政権の下での経済政策がなかなか成果に結び付かないこともあって、議会が、起爆剤・カンフル剤となるような大胆なアクションを要求するようになってもいった。このような流れの中で、手っ取り早く内需を喚起し、強いドルを復活させるにはＩＱ戦争のような泥沼的規模とまではいかないまでも、適度な戦争状態に走ろうとするのがＡ国の常套手段である。これはまた、失われつつある世界への影響力を取り戻すいい機会にもなる。かくしてＡ国政府は、建前上は世界新秩序構築のためと称しつつも力強いＡ国の復権を目指して、世界各地での紛争・非民主的国家の内政に積極的に介入していく姿勢を見せ始めたのだった。その第一の標的となったのが、経済政策の失敗や強権独裁政治への制裁で極度なインフレにも襲われていたＡＦの内陸国家ＪＢ国である。ＪＢ国では、長年に渡って独裁政権を維持してきたＭ大統領が、２００８年３月の大統領選でも野党勢力を弾圧して、再び政権維持することに成功していたが、その後、ＥＡ国を中心とした国際世論がこれを激しく非難。その声に押される形で、２００８年９月、Ｍ氏は政権を退き最大野党民主変革運動との連立政権を組むことに一度は合意していた。だが、これはあくまで形式的なものであり、軍を掌握するＭ大統領による圧政は終わることなく、むしろ表舞台に出ない形で数多くの弾圧・人権蹂躙が横行するようになっていたのである。これに対して、もっとも影響力を持つはずのＡＦ連合も、度々の警告を発することくらいしか、有効な手段を打てずにいた。一方、世界新秩序の再構築を目指すＡ国は、この現状に嫌悪感を露にし、Ｍ政権から真の民主主義を取り戻す戦いへと突き進むことを決定したのだった。だがその実態は、ＪＢ国が産するレアメタルの採掘権奪取に他ならなかったのだが……。