国民投票によるＩＱ国新憲法案の承認後、国際社会の願いとは裏腹に、少数ＳＮ派武装組織が再び活発化。以前にも増して、爆弾テロが多発するようになってしまった。この状況を打開したいＡ国軍は、ＩＱ国国民会議政府の統治能力を高めるために、再編中のＩＱ国軍や治安警察に、大量のＡ国製武器を供与し始めた。この策が功を奏して、その後、治安状態は、一見沈静化したかのように思われた。だが間もなく、ＳＮ派とＡＲ系外国人過激派組織の連携による大規模な武装蜂起が発生。一部では､ＩＱ国軍･治安警察に浸透していたＳＮ派が、Ａ国製武器･兵器を手に立ち上がるという皮肉な構図にまで発展した。現在、武装蜂起のうねりは、やらなければやられるとの論理から、最大勢力ＳＩ派とＫＤ人勢力まで巻き込んだ一種の内戦状態にまで拡大している。頼りのＡ国軍だが､ＳＩ派･ＫＤ人勢力側に立ったものの、反乱義勇軍を名乗る武装勢力のこれまでにない組織的で本格的な攻撃にてこずり、ＳＮ・トライアングルに釘付けになっているというのが現状だ。他方、戦火は各地にも飛び火。有志連合のＩＱ国派遣部隊も、次々と戦闘に巻き込まれ、多大な損害を被っていると伝えられている。また中には、体制派のＳＩ派組織にもかかわらず、外国軍隊の駐留に敵意を持つ一派が、見境なく派遣部隊に攻撃を仕掛けている地域も出始めている。ＩＱ国南部を担当するＢ国国軍や、ＳＭ近郊に陣取るＡＵ国軍・Ｊ国防衛隊も例外ではなく、すでにＡＵ国軍では、多数の死者が出ているという。ここに至ってＪ国政府は、国内世論の沸騰も手伝って、ＩＱ国からのＪ国防衛隊撤収を正式決定した。Ａ国軍供与の強力な武装を持つ反乱義勇軍が待ち受ける中、安全な目的地ＫＷ国まで、恐怖と混乱に満ちた地獄の行軍が始まろうとしている。