2006年7月に各種合意に背いて複数のミサイルを発射し、10月に核実験まで強行したＮＫ国に対して、あくまでも粘り強く6ヵ国協議への復帰を説得し続けていたＣ国だが、2度目の核実験が強行されるに至って、ＮＫ国最高指導者が目指す強硬路線に、ついに見切りをつけ始めた。

　核実験後の国連安保理のＮＫ国制裁決議に基づいて、国際社会の一員として、送金停止・貿易制限などのある程度の制裁行動を続けていたのが、さらに厳しい態度に一変したのだ。

　具体的には、Ｃ国ＮＫ国国境地帯を全面封鎖して車両・人員の往来を禁止し、ＴＴ市に唯一残されていた貿易ルートであるＣ国ＮＫ国友誼大橋も閉鎖し、原油パイプラインまで停止するなど、徹底的な制裁行動に移行し始めたのである。

　この動きを受けて、ＮＫ国ＲＤ党内・軍部内では、Ｃ国にまで見放されたＮＫ国最高指導者の強硬路線を露骨に批判する改革勢力が台頭。

　一方で、相変わらず親Ｃ国を貫きＪ国Ａ国両国に反発する勢力も権力を維持するなど、政権内部での分裂・対立が表面化し始めたのだった。

　これに対して、ＮＫ国最高指導者自身も、粛正などの思い切った手段に踏みきれないまま次第に追い詰められ、最後には、ＮＫ国最高指導者に同情的なＲ国経由で、東欧の某国へと極秘裏に身を寄せるという事態にまで発展した。

　一説では、この亡命じみた行動自体は、暗殺を恐れての行動だったと、情報筋は語っている。このようにＮＫ国最高指導者が事実上失脚したことで、ＮＫ国国内では、ＲＤ党による統率が乱れ、治安も悪化していった。

　これこそが､Ｃ国が当初から望み､親Ｃ国派のＲＤ党幹部に働きかけるなどの方法で、巧みに誘導して作り上げた理想的状況だった。ほどなくＣ国のＰＫ中央政府は、混乱の続くＮＫ国国内に、なだれを打つようにＪＫ軍を派兵する。

　政権維持に危機を抱いたＲＤ党政権から、治安維持の要請を受けたというのがＣ国側の言い分だったが、その実態は、これを好機ととらえて傀儡政権を打ち立て、ＮＫ国の属国化・自治州化を一気に進めようとすることにあった。

　一見、ＮＫ国最高指導者による核・ミサイルの脅威も払拭され、軟着陸したかに見えたＮＫ国情勢だが、形を変えたこの新たな侵略に対して、これまでＮＫ国擁護の政策を取り続け、Ｊ国Ａ国とは距離を置いてきたＫ国政府が、猛烈に反発し始めた。

　また、最近は柔軟路線に転換したかに見えていたＣ国が、強硬な外交姿勢を示すようになったことも、Ｊ国Ｋ国の不安を煽り始めていた。民族分断の恒久化を受け入れ難いＫ国は、国連に対してＣ国非難の決議案を複数送付。

　半島全体がいずれはＣ国領に組み込まれて、東アジアでの優位性が低下し、Ｃ国の覇権主義が拡大することを懸念したＪ国Ａ国両国も、Ｋ国政府からの要請に従い、同盟軍を組むことを決断した。

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