Ａ国は、同時多発生物兵器テロにより国際封鎖され、未だに疫病根絶の目処が立たない。そんな中で、後ろ盾を失ったＩＥ国は孤立化し、周辺のＡＲ諸国では不穏な動きが活発化している。

　そしてX月X日、隣国ＹＤ国のＡＮ市・新市街地で、国際会議に出席するべく移動中の国王が、ＩＳ原理主義者と思われる過激派の自動車自爆テロで暗殺されるという事件が起こった。

　国王本人以外にも側近5名、護衛など8名が死亡し、70名以上が負傷した。この暗殺事件に呼応するように、王室の反国王派が一部の軍部と組んで現政権に反対する声明を出し、それに共鳴した民兵らによってＹＤ国は内戦状態となっている。

　暗殺された前国王は、先代の国王と比べて西側寄りの政策をとっていた。石油を産出しないＹＤ国は、周囲の産油国に比べて貧しく、先進国の援助と農業・観光などが主たる外貨収入源である。

　このため近年では、前国王が兵器の国産化と兵器輸出を推進し、これがようやく軌道に乗り始めていた矢先のことだった。

　しかし、Ａ国での同時多発生物兵器テロの影響を受けて、観光客は激減し、結果的にＹＤ国経済は債務超過に転落。こうした経済悪化が、不満分子の勢力拡大に手を貸した形となった。

　ＳＡ国・ＩＱ国・ＩＲ国は、反乱軍側をＹＤ国の正当的な政権として承認する声明を出しており、ＳＡ国は反乱軍に応援部隊を派遣し、その他の周辺諸国からも続々と義勇軍が送り込まれている。

　また、この反乱は、Ａ国及びNATの軍事介入が無いと見てのものであり、背後では、駐留Ａ国軍や同盟国多国籍軍がＡ国封鎖に伴って撤退して完全に自治権を取り戻したＩＱ国と、そのＩＱ国の多数派・ＳＩ派政権を援助しているＩＲ国が糸を引いていると見る専門家が多い。

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