2006年4月、Ｊ国政府は、Ｋ国に長年不法占拠されているＴ島の周辺海域で海洋調査を行なうため、測量船を派遣しようとしたが、Ｋ国政府が、自国の排他的経済水域での活動は許可しないと猛抗議して、周辺海域に海洋警察の警備艇を20隻も配備。

　Ｊ国Ｋ国の艦艇が、あわや武力衝突するのではという一触即発の事件が起きた。Ｊ国政府が調査船の派遣を取り止めたことと、その後の協議によって、最悪の事態は回避されたものの、この緊張はＪ国Ｋ国関係に大きな影を落としていた。

　その後、合同で海域を分担しての調査船派遣なども行なわれたが200X年X月、今度は逆に、Ｋ国側が一方的に、事前通告もなく調査船を派遣する事態が起きた。双方の主張するEEZが重なる地域での行動だけに、これは明らかに国際法違反だった。

　Ｊ国政府はこれを受けて、再度、同様に調査船を派遣することを決定。ただし前回の轍を踏まぬよう、Ｊ国海上保安庁の巡視船を同行させるという手段を取ったのだったが、国際法的にも正式かつ正統な事前通告にも関わらず、Ｋ国側は前回同様、警備艇を多数派遣してこれを妨害。

　政府所管の船舶を拿捕しようと血気に盛るあまり、Ｊ国側の巡視船に無警告で直接射撃を行ない、調査船の撃沈と、巡視船乗員の死傷という最悪の事態へと発展してしまった。

　あろうことか、Ｋ国内では、この暴挙を英雄的行動と崇める論調が盛り上がり、逆にＪ国国内では、Ｋ国政府に断固たる態度を示すべきとの世論が沸騰する。

　すべての元凶は、Ｋ国が不法占拠しているＴ島の存在にあることから、Ｊ国政府は、極秘裏にＴ島奪還計画を立案するに至った。そしてついに、その作戦が実行に移される時が来たのである。

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