２００８年７月、ＭＫ省が発行した学習指導要領解説書に、元々はＪ国が領有しており現在はＫ国が一方的に実効支配しているＴ島に関しての記述が載ったことで、Ｋ国が猛抗議。両国関係はこれまでにないほど冷え込む事態となった。

　実際には単に我が国とＫ国の間にＴ島をめぐって主張に相違があるとしか記述されておらず、外交的配慮からＪ国固有の領土という表現は避けてあったにもかかわらず、またしてもＫ国政府、並びにＫ国世論が一方的にヒステリックに沸騰したのである。

　Ｊ国国内ではこの問題はさほど重要視されなかったが、支持率の低下に揺れるＫ国政府は、国内世論におもねる形で、駐日大使を召還までしたのだった。

　また、元々、民族主義的問題・対日問題では偏向報道が多いＫ国マスコミは、この問題をその後もことさらに煽り続け、Ｋ国内の反Ｊ国世論は爆発寸前にまでなってしまったのである。

　このような中、Ｋ国軍はＴ島近海で頻繁に軍事演習を行ない、Ｋ国世論に後押しされる形でＪ国を挑発し始めたのだった。

　さらにＫ国軍は、２００８年に就役したばかりの新鋭のイージス艦世宗大王（せいそうだいおう）までも投入して、Ｔ島近海に今まで以上に広範で一方的な防衛識別圏を構築した。

　これに対して当初は静観を決め込んでいたＪ国政府も、Ｊ国国内の反Ｋ国感情が増大し、在Ｊ国Ｋ国人が襲われるなどの事件が頻発したことから、国民感情のガス抜き効果を狙って、周辺海域に示威行動を目的とした海上防衛隊艦船を送り込んで、その動きを牽制し始めた。

　だが一方でこの艦船派遣の背景には、２００８年１０月にＴ前航空幕僚長が歴史誤認識論文で更迭された事件の後遺症が少なからず影響もしていた。

　更迭事件以来、Ｊ国防衛隊内には、国を守っているのにいつまでも報われないという遣り場のない感情がくすぶっていたのだが、Ｔ論文に共鳴した制服組が、今回の出撃で愛国心を鼓舞すれば、隊員たちの自尊心を満たせると考え、政界へも強烈な根回しを行なっていたのである。

　また、そうした感情の発露を抑え込めるだけの政治的力量が、今のＪ国政府には皆無だった。そして結果的に、両国政府のこうした危険なゲームはさらなる負の連鎖を招き、両国関係は一気に緊張が増していく。

　そんな中、Ｋ国軍艦艇からの威嚇射撃に海防艦艇が応戦したことから、ついに本格的な戦闘が発生。戦後初めて、Ｊ国Ｋ国が武力で直接対峙する事態を迎えてしまったのである。

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