中国の訴えで国際連盟はリットン調査団を派遣した。
調査により、鉄道爆破は関東軍の仕業であると判明した。
この報告を受けて国際連盟は、
日本軍に満州からの即時撤退を通告した。
満州事変以降、軍令部からの圧力を
はね除けられなくなった日本政府は、
満州からの即時撤退に応じられるはずもなく、
１９３３年国際連盟を脱退すると対中国戦に邁進していった。
１９３８年、友好国中国に対して日本が
本格的な戦闘を拡大し出すと、
アメリカは対日戦略プログラムを実行に移していった。
その第一弾として翌年、
日米通商航海条約破棄を通告してきた。
石油・鉄屑・工作機械等の戦略物資の輸出規制を行い始めた。